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蓄電池のメリット

蓄電池と自家消費太陽光発電の組合せの実力

産業用太陽光発電には、投資型太陽光発電と自家消費型太陽光発電とがあります。 近年、工場などの事業施設で自家消費型太陽光発電を導入する事例が増えています。 ここでは、自家消費型太陽光発電について解説いたします。

自家消費型太陽光発電のメリットとは？

自家消費型太陽光発電とは、発電した電気を売電せず、すべて自分たちで消費する太陽光発電です。 売電をおこなわないため、固定価格買取制度（FIT）に基いた事業計画認定の申請、電力会社への連携負担金も発生しません。 経済産業省の外局で資源エネルギー庁が発表した第5次エネルギー基本計画では、2030年に向けて太陽光と風力を主力電源化する取組をおこなうことが掲げられています。 主力電源化には自家消費を推進していくため、ソーラーパネルを工場や倉庫などの屋根の上に設置し、分断型電源を普及と実用化への取組を支援することが、基本エネルギー計画に盛り込まれています。 また、FITは再エネ賦課金による国民負担の増大が課題となっており、FITに依存しない自家消費はこれから主流となるでしょう。

【自家消費型のメリット】電気料金の削減

自家消費型のメリットは、何と言っても「発電した電気量＝電気料金の削減」です。 発電した電気はすべて自分たちで使用するので、これまでのように電力会社から電気を買う必要がなくなります。 また、電気料金太陽光発電システムの導入費用は、電気代の削減額で回収することができます。 特に近年では電気料金が高騰しているので、自家消費型太陽光発電を導入するメリットも高くなっております。

【自家消費型のメリット】電気料金の削減

近年では、太陽光発電と蓄電池を組み合わせた自家消費型が増えています。 蓄電池の導入が増えてきたのには、リチウムイオン電池の価格の下落が挙げられます。 EV向け蓄電池の性能向上と価格下落が先行し、それに伴い、定置用蓄電池も徐々に価格が下がってきました。 2015年度の定置用かつ産業用蓄電池（10kWh以上の大容量蓄電池）の平均価格は、約36万円/kWhでした。 それが2020年度の目標価格では15万円/kWhとなっています。 （引用：資源エネルギー庁・新エネルギーシステム課「定置用蓄電池の価格低減スキーム」平成29年3月8日） 仮に蓄電容量32kWhの蓄電池を導入しようと場合、価格差は672万円にもなります。 ドイツでは、小規模な定置型リチウムイオン電池システムの設置時コストが、2014年第4四半期から2017年第2四半期までの間に60%も下落しており、その後も価格低下を続け、2020年には鉛蓄電池の価格を下回る見込みです。 日本においても今後はもっと価格が安くなり、蓄電池の導入がすすむと考えられます。